臨床心理士監修｜復職判断基準とは？人事・医療機関が職場復帰を判断するポイント

いつになったら職場に復帰できるのかは休職者にとって気になるポイントの一つですよね。
休職者の職場復帰を判断するのは主治医と人事ですが、それぞれ立場が異なるため判断基準に違いがあります。
今回は職場復帰を判断するポイントと職場復帰に向けて準備したいことをご紹介します。（休職と復職のことが3分でわかる「簡単！初めてのリワークガイド」のダウンロードはコチラから）

1.復職判断基準とは？

復職判断基準とは？

復職判断基準とは文字通り、休職者が職場に戻れるか判断をする基準です。

うつ病などメンタルヘルスの不調が原因で休職した場合、日常生活に問題がないレベルまで症状が改善しても、すぐに職場に復帰できるとは限りません。職場への復帰を判断するのは主治医と人事ですが、それぞれ復職判断基準が異なるからです。

まずは主治医と人事、それぞれの復職判断基準をみていきましょう。

医療機関がみているポイントは？

主治医は「日常生活を問題なく過ごせるか」を復職判断の基準としており、「職場で業務が遂行できるか」までは考慮していないことが多くあります。

また、主治医によっては患者の症状に不安が残っていても、本人や家族の意思を尊重して復職できると診断することもあります。

人事がみているポイントは？

人事が職場復帰を判断する基準は主治医とは違います。

休職者に働く意欲はあるか、決まった勤務日や時間に仕事ができるか、業務に必要な作業ができるか等、「職場である程度問題なく仕事ができるか」という基準で判断をします。そのため、主治医と人事の判断結果が異なる場合もあります。

なお、具体的な判断基準として、厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では以下のポイントをあげています。

＜判断基準の例＞
・労働者が十分な意欲を示している
・通勤時間帯に一人で安全に通勤ができる
・決まった勤務日・時間に就労が継続して可能である
・業務に必要な作業ができる
・作業による疲労が翌日までに十分回復する
・昼間に眠気がない、適切な睡眠覚醒リズムが整っている
・業務遂行に必要な注意力・集中力が回復しているなど

出典：「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」（厚生労働省）

復職時期は早ければ良いとは限らない

このように医療機関と人事では職場復帰を判断する基準が異なっており、医療機関が許可をしても人事の許可がおりないケースがあります。

復職できないと、「早く職場に復帰しなければ」、「長く休職するのは職場の皆に申し訳ない」と気持ちが焦ってしまうことも多いでしょう。

しかし、職場への復帰は早ければ早いほどよいという訳ではありません。

2014年の独立行政法人労働政策研究・研修機構の報告によると、メンタルヘルスの不調が原因で休職した社員のうち、42%が休職期間中、あるいは復職後に退職に至るそうです。

原因の一つには、職場復帰後のうつ病の再発があります。
症状が落ち着いていても、体力や仕事のカンを取り戻すのは想像以上に大変です。

無理をせずにしっかりと療養し準備をして復職をすることが、再休職や退職の回避につながります。

うつ病の症状が改善し、業務に復帰できるという自信が十分についてから職場に戻るのが望ましいでしょう。

それでは、具体的に復職までの流れをみていきましょう。

2.復職判断基準を満たすために取り組むこと

ステップ1　まずはしっかり病気を療養しよう

メンタルヘルスの不調の原因の一つは、心身にかかった過重なストレスから引き起こされます。
まずはしっかりと療養することが大切です。

いざ休職をすると復職できるのか不安で焦ってしまうこともあるかと思いますが、焦りは禁物です。

主治医と相談をし、薬の服用や心理療法を行うなど病気の治療を最優先させましょう。

ステップ2　生活習慣を整えよう

睡眠障害はうつ病などによくある症状の一つです。

そのため休職期間中は生活習慣が乱れることが少なくありません。

また休職期間が長くなると、自分で思っている以上に体力も衰えています。

ある程度症状が落ち着いてきたら、復職に向けて散歩をするなど体力をつくり、寝る時間や起きる時間を一定にするなど生活習慣を整えましょう。

ステップ3　休職に至った原因・企業側に復職後に改善してほしいことを整理しよう

休職に至った原因が職場にあった場合、同じ職場への復帰は再休職や退職につながりかねません。

職場に復帰する前に、休職に至った原因を整理し、部署換えや業務内容の変更など、どのような配慮が可能なのか職場に相談してみましょう。

ステップ4　復職プランを作成しよう

職場に復帰する前に復職プランを作成しましょう。

復職プランは会社と相談して、復帰時期や業務内容、就業時間などについて計画します。

職場復帰直後は休職した分も取り返そうとしがちですが、無理は禁物です。
もとの状態に戻るためには、段階を踏んで業務量や勤務時間を増やしていくことが望ましいでしょう。

また、職場に休職の原因がある場合は配置転換や異動の必要性も検討しておきましょう。

＜職場復帰プランで検討すべき事項＞
（ア）職場復帰日

（イ）管理監督者による就業上の配慮
業務サポートの内容や方法、業務内容や業務量の変更、段階的な就業上の配慮、治療上必要な配慮など

（ウ）人事労務管理上の対応等
配置転換や異動の必要性、勤務制度変更の可否及び必要性

（エ）産業医等による医学的見地からみた意見
安全配慮義務に関する助言、職場復帰支援に関する意見

（オ）フォローアップ
管理監督者や産業保健スタッフ等によるフォローアップの方法、就業制限等の見直しを行うタイミング、
全ての就業上の配慮や医学的観察が不要となる時期についての見通し

（カ）その他
労働者が自ら責任を持って行うべき事項、試し出勤制度の利用、事業場外資源の利用

出典：「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」（厚生労働省）

うつ病による休職から仕事復帰するまでのステップや注意点についての詳細は、臨床心理士・脳科学者監修｜うつ病から仕事復帰するためのステップと注意点の記事をご覧ください。

3.復職を円滑に進めるため、必要に応じて専門の施設の利用を検討しよう

スムーズな復職をサポートするリワーク施設とは？

リワーク施設はうつ病などメンタルヘルスの不調が原因で休職中の人に、職場復帰に向けたトレーニングプログラムを提供しています。

リワーク施設には4つの種類があり、提供しているプログラムは施設ごとに特徴があります。

＜リワークプログラムを提供する4種類の施設＞
・就労移行支援事業所
・病院やクリニックなどの医療機関
・障害者職業センター
・企業内にもつリワーク制度

リワークを利用する場合は、リワーク施設の特徴を把握し、自身にあったリワークプログラムを選択しましょう。

なお、リワーク施設の特徴は「リワークプログラムの内容は？｜各施設ごとの違いや特徴を徹底解説」のなかで詳しく説明しています。リワーク施設選びの参考にしてくださいね。

4.復職時の手続き

復職する際に必要な書類

うつ病などのメンタルヘルスの不調が原因で休職した場合、復職するためには主治医の診断書が必要です。

また、会社によっては復職願などを提出する必要があるため、事前に必要書類を確認した方がよいでしょう。

復職までの流れ・必要な手続き

会社によって復職までの流れや、手続きには差があります。

ここでは、厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」を参考に、復職までの主な流れをみていきましょう。

ステップ1
会社に復職したいという意思を伝えます。
会社で決められた復職願を提出する必要がある場合は提出しましょう。

ステップ2
職場から主治医の診断書を提出するように求められます。
診断書は会社によって規定のフォーマットがあるため、事前に確認しましょう。

さらに、主治医に加えて、産業医との面談が必要となる場合もあります。
会社の指示に従って対応しましょう。

ステップ3
主治医の診断書や産業医の意見などをもとに会社が休職者の職場復帰を判断します。

職場復帰が可能と判断されると、次に復職プランを作成します。
会社とよく相談して、職場復帰の時期や業務内容、就業時間などを具体的に決めていきましょう。

ステップ4
復職プランも踏まえて、会社は休職者が職場に復帰できるか最終判断を下します。

以上が主な職場復帰までの流れです。
道のりは長いですが、焦らずにじっくりと取り組むことが再休職の予防につながります。また、職場に復帰できたとしても、無理をして働き過ぎるとうつ病が悪化する可能性もあります。焦らず、無理をせずに職場復帰に取り組んでいきましょう。（リワーク施設のひとつ、ニューロリワークの見学をご希望の方はコチラから）